朝起きて仮想通貨関連のニュースをチェックしていたら、かなり興味深い記事を見つけました。トランプ政権の再登場と高市政権の誕生で、日米の仮想通貨規制が大きく変わりそうだという話です。

これまで「規制対象」として扱われがちだった暗号資産が、「国家戦略の一部」として位置づけられる転換点になるかもしれないとのことです。

規制から戦略へのシフト

複数の報道によると、米国ではSEC（米国証券取引委員会）の方針転換が期待されているとの報告があります。これまでのように暗号資産を厳しく規制するのではなく、むしろ積極的に活用していく方向に舵を切る可能性があるとのこと。

正直、自分もこれまでアメリカの規制動向にはヒヤヒヤさせられることが多かったので、この流れが本当に実現するなら歓迎したいところです笑

日本の現政府（片山財務大臣主導）についても似たような流れになる可能性があるという話で、両国がデジタル資産を国家戦略として捉える時代になるかもしれません。

日本の仮想通貨規制はどう変わる？

日本は以前からアメリカに比べると仮想通貨に対して比較的前向きだったと思いますが、それでもまだまだ慎重な姿勢が目立っていました。

もし日本政府が本当にデジタル資産を国家戦略として推進するなら、これまで以上に使いやすい環境が整うかもしれませんね。取引所の規制緩和や、企業がもっと仮想通貨を活用しやすくなる制度整備なんかも期待できそうです。

ただ、政治的な話なので実際にどこまで実現するかは正直わからないところもあります。期待しすぎるのも危険かもしれません。

ガチホ勢としての感想

自分みたいにただひたすら長期保有を続けている人間からすると、規制が緩和されて市場が活発になるのは基本的にプラスだと思います。

ただし、規制緩和で価格が上がったからといって急に売買を始めるつもりはありません笑　これまで通り、長期的な視点で仮想通貨の技術や可能性を信じて保有し続けるつもりです。

むしろ、規制が整備されることで怪しいプロジェクトが淘汰されて、本当に価値のある技術やサービスが残りやすくなるなら、それはガチホ戦略にとっても良いことだと思います。

今後の動向に注目

とはいえ、まだこの話は可能性の段階ですし、実際の政策がどうなるかは今後の動向を見守る必要がありますね。

日米両国が本当にデジタル資産を国家戦略として推進するようになれば、仮想通貨市場全体にとって大きな追い風になる可能性があると考えられます。

ただし、政治や規制の動向に一喜一憂しすぎるのも良くないので、あくまで長期的な視点を保ちつつ、情報収集は続けていこうと思います。

さいごに

規制緩和や政府の方針転換は確かに期待したいところですが、最終的には自分なりの投資戦略を貫くのが一番だと思います。

良いニュースが出たからといって急に投資額を増やしたりせず、これまで通り余剰資金の範囲内でコツコツと続けていくつもりです。

何事も自己責任で、無理のない範囲で楽しみながら仮想通貨と付き合っていきましょう。